研究トピックス（農業環境技術研究所）

研究トピックス

研究所の概要　

温室効果ガス削減への貢献

● 水田からのメタン発生抑制技術を開発

⇒ 農業分野での温室効果ガス排出量削減に貢献

水田からのメタン発生を抑制するための中干しや田畑輪換など、栽培・土壌管理技術の効果を定量的に評価しています。また、各地での実証事業により削減可能量を検証しました。

温室効果ガス発生制御実験施設（写真）；各試験区（畑と水田）で、ダイズと水稲が栽培され、その中に温室効果ガス発生量を自動測定するためのチャンバー（透明アクリル樹脂のボックス）が設置されている。
農地からの温室効果ガスの発生を長期的に測定するための施設・装置

（参考ページ）

□ 水田メタン発生抑制のための新たな水管理技術マニュアル(改訂版) (PDF) (農業環境技術研究所 2012年)

□ 中干し期間の延長による水田からのメタン発生の削減 (研究成果情報 2012年)

□ 世界の水田からのメタン発生量とその削減可能量の推定 (PDF) (農環研ニュース 2010年)

□ メタン：水田から出る温室効果ガス (情報：農業と環境 2008年)

□ 温室効果ガス発生制御施設 (おもな施設 2009年)

● 温室効果ガス（メタン、一酸化二窒素）発生量の推計精度を向上

⇒ 世界の地球温暖化対策の推進に貢献

新たな推計方法が、IPCCの国別インベントリガイドラインや我が国の温室効果ガス排出・吸収量報告書に採用されました。

「温室効果ガスインベントリに関するIPCCガイドライン」の表紙（写真） IPCCの2007年度ノーベル平和賞受賞の際にIPCC議長R・パチャウリ博士から協力研究者（八木一行）に贈られた感謝状（写真）
IPCCガイドラインの表紙(左)とIPCCのノーベル平和賞受賞の際の協力研究者への感謝状(右)

（参考ページ）

□ IPCCからノーベル平和賞受賞への貢献に対する感謝状を授与 (PDF) (農環研ニュース 2008年)

□ 京都議定書第一約束期間の開始を前に、農耕地から発生する亜酸化窒素の新しい排出係数を算定 (研究成果情報 2007年)

□ 2006年版IPCC ガイドラインに採用された水田から発生するメタンの新しい算定方法 (研究成果情報 2007年)

□ 農耕地から発生する亜酸化窒素の排出係数の推定と発生削減技術の開発 (PDF) (農環研ニュース 2006年)

□ 農耕地からの亜酸化窒素の排出係数は現在のIPCCデフォルト値よりも低い (研究成果情報 2006年)

食料と環境の安全性確保

● 水稲のカドミウム汚染対策技術を開発

⇒ より安全な農産物の生産を可能に

農作物中のカドミウム濃度を低減する技術が、水稲のカドミウム吸収抑制対策のための対策技術マニュアル (PDF) およびコメ中のカドミウム濃度低減のための実施指針 (PDF) としてまとめられ、各地域で活用されています。また、カドミウムをほとんど吸収しないコシヒカリ変異体を作出し、その変異遺伝子を導入した新品種の育成が進められています

カドミウム汚染水田の土壌洗浄技術の概要（組写真）； [化学洗浄剤施用]－[洗浄剤と土壌を混合(トラクタによる撹拌作業](写真)－[カドミウムを含む田面水を排水処理(排水処理装置で水中のカドミウムを除去)](写真)－[カドミウムを含まない排水(ホースからの排水が排水路に流される)](写真)
農業環境技術研究所が開発したカドミウム汚染水田の土壌洗浄技術の概要

（参考ページ）

□ カドミウム汚染水田の実用的土壌浄化技術－ファイトレメディエーションと化学洗浄法－ (研究成果情報 2012年)

□ カドミウムをほとんど含まないコシヒカリ、イオンビーム照射で作出に成功 ―安全なお米を生産現場から食卓へ― (プレスリリース 2012年)

□ 農作物中のカドミウム低減対策技術集 (PDF) (農業環境技術研究所 2011年)

□ 土壌洗浄法によるカドミウム汚染水田の実用的浄化技術を確立 ―低コストで水田土壌のカドミウムを除去― (プレスリリース 2010年)

□ カドミウム高吸収イネ品種によるカドミウム汚染水田の浄化技術（ファイトレメディエーション）を開発 ―新たな低コスト土壌浄化対策技術として期待― (プレスリリース 2009年)

□ カドミ米：田んぼのカドミウムを減らす (情報：農業と環境 2008年)

□ 食品中のカドミウムに関する情報 (農林水産省のページ)

● 作物・農耕地土壌における放射性同位体のモニタリング

⇒ 作物・農耕地の放射性物質汚染に対する安全性の確認に貢献

農業環境技術研究所では1959年から、米・麦およびその栽培土壌の人工放射性物質の濃度を、国内各地で測定し、公開してきました。東京電力福島第一原子力発電所事故の際には、そのデータが、農地から玄米への移行係数の決定に活用されました。

セシウム137濃度全国平均値の推移(グラフ)：玄米、白米および土壌のセシウム137の濃度は、1960年代以降2010年まで減少し続けてきたが、2011年には原発事故の影響で1970年ころの値に戻った、調査地点(地図)；約20か所の国・都道府県の試験研究機関のほ場からの試料を調査した。
作物（白米、玄米）と土壌のセシウム137濃度の推移(左)と調査地点(右)

（参考ページ）

■ 情報サイト農業環境と放射能汚染 （農業環境技術研究所特設サイト）

□ 農業環境中の放射性物質長期モニタリングデータの活用 (研究成果情報 2012年)

□ 農産物の安全性を守る―平常時の放射能をモニタリングし、緊急事態にそなえる― (PDF) (農環研ニュース 2010年)

□ 土の中の放射能：自然放射性物質と人工放射性物質 (情報：農業と環境 2010年)

□ 主要穀類および農耕地土壌の 90Sr と 137Cs 分析データ (データベース・画像情報 2009年)

□ 農業環境技術研究所案内(9)：環境放射能の調査研究 (情報：農業と環境 2003年)

□ 東海村ウラン加工施設臨界事故に伴う農作物の緊急放射能調査とそれまでの平常時調査 (研究成果情報 2000年)

□ チェルノブイリ原発事故に伴う農業環境への放射能汚染調査 (PDF) (研究成果情報 1988年)

● 農地土壌の放射性セシウム濃度分布図の作成

⇒ 農地の除染や営農に向けた取り組みに貢献

東京電力福島第一原子力発電所の事故による農地土壌の汚染程度を知るため、福島県など１５都県で調査を行い、３４２０地点で測定した放射性セシウム濃度と空間線量率から、調査地点以外の農地土壌の放射性セシウム濃度を推定しました。作成した濃度分布図は「農地土壌の放射性物質濃度分布図等のデータについて」（農林水産省のページ）でダウンロードできます。

（１）岩手県から静岡県まで１５都県３４２０地点の農地土壌の放射性セシウム濃度を測定しました（写真）。（２）文科省が測定した「空間線量図」（マップ）と、（３）農環研が作成していた「デジタル土壌図」（マップ）をもとに、「農地土壌の放射性セシウム濃度推定図」（マップ）を作成しました
土壌の放射性セシウム濃度測定／空間線量率図／デジタル土壌図 (左) をもとに、
放射性セシウム濃度推定マップ (右) を作成